1937年（昭和12年）7月7日、蘆溝橋で日中両軍が衝突し日中戦争が始まると、挙国一致体制はますます強化された。
翌年8月には、資本、経費の無駄を排除する目的で、「陸上交通事業調整法」が施行され、主務大臣に会社の合併勧告や実施を命令する権限が与えられたのである。

こうした社会的背景のもとに、京浜電気鉄道、湘南電気鉄道と湘南半島自動車の3社は、1941年（昭和16年）11月1日、自主的に合併し京浜電気鉄道を存続会社名とした。

合併はさらに続き、1942年（昭和17年）5月1日には、国策を先取りして京浜電気鉄道、東京横浜電鉄、小田急電鉄が合併して東京急行電鉄となり、2年後の5月には、京王電気軌道も合併した。

太平洋戦争へ突入すると、物資不足は一層深刻化し、自動車事業はガソリン車が消え、代わって木炭や薪などを使った代燃車の時代となる。

1945年（昭和20年）3月の東京大空襲を皮切りに、京浜地帯はたびたび米軍機の空襲を受け、会社も甚大な被害を受けた。

同年8月に敗戦で幕を閉じた太平洋戦争が残した傷痕はあまりにも大きかった。